段ボールや緩衝材といった「梱包資材」の費用、地味にかさんで利益を圧迫していませんか？
「少しでもコストを下げたいけれど、何から始めればいいかわからない…」とお悩みの方も多いと思います。
実は、資材の選び方やちょっとした工夫を取り入れるだけで、梱包資材費をグッと削減できる方法は沢山あります。
この記事では、「梱包資材のコスト削減方法」に焦点を当て、初心者の方でもすぐ実践できる具体的なアイデアを解説します。
今日からできる小さな見直しで、無理なく利益を増やしていきましょう！
どこにムダがある？まずは梱包資材の現状をチェックしよう
資材費と売上のバランスを確認する
コスト削減の第一歩は、現状の見える化です。
梱包にかかる費用（箱、緩衝材、テープなど）が、売上に対してどれくらいの割合になっているかを確認してみましょう。
EC通販の場合、資材費が売上の1〜5%に収まるのが一般的な目安と言われています。
もしこの基準を上回っているなら、箱のサイズや緩衝材の使い方にムダが隠れている可能性が高いです。
使っている箱の種類やサイズを洗い出す
普段、どんなサイズの箱をどれくらい使っているかを調べてみてください。
「念のため」とたくさんのサイズを在庫していると、管理が大変になるだけでなく、あまり使わないサイズの箱が倉庫のスペースを圧迫してしまいます。
まずはよく使う上位1〜2種類に箱を絞り込めないか、検討してみるのがおすすめです。
方法1：段ボールの「適正サイズ化」と「種類の絞り込み」
送料も下がる！箱のサイズを見直すメリット
商品に対して大きすぎる箱を使っていると、段ボール代だけでなく「送料」まで余分にかかってしまいます。
宅配便の料金は箱の大きさ（3辺の合計）で決まることが多いです。
そのため、箱をひと回り小さくして料金区分が1つ下がるだけで、1件あたり数百円のコストダウンに繋がるという、非常に大きなメリットがあります。
高さを変えられる便利な箱を活用する
箱の種類を減らすと、「中身に対して箱が大きすぎる」という問題が起きやすくなります。
そんな時におすすめなのが、あらかじめ四隅に切り込みが入っていたり、折り目がついていたりする「高さが変えられる箱」です。
商品の量に合わせて箱をコンパクトにできるので、隙間を埋める緩衝材のムダも減らせるという一石二鳥のアイデアです。
方法2：緩衝材や宅配袋を活用してコストを下げる
緩衝材は「適量」と「素材選び」がカギ
商品を衝撃から守る緩衝材ですが、沢山入れれば良いというわけではありません。
多すぎればコストのムダになり、お客様にとってもゴミが増えて迷惑になってしまいます。
「プチプチ」などの気泡緩衝材だけでなく、丸めて使う紙の緩衝材や、空気を入れるタイプなど、商品の性質に合わせて素材を比較してみましょう。
同じ条件で箱を落とす簡単なテストを行い、商品を安全に運べる最小限の量を見極めるのがコスト削減のコツです。
段ボールから「厚手の宅配袋」に切り替える
衣類やタオル、壊れにくい雑貨などを発送する場合は、思い切って段ボールをやめてみるのも一つの手です。
厚手のビニール製や紙製の「宅配袋」に切り替えるだけで、資材費をガツンと下げられるケースはとても多いです。
テープ付きの袋なら梱包作業の時短にもなり、保管スペースも取らないため現場のスタッフからも喜ばれます。
方法3：仕入れ先との交渉や発注ルールの見直し
トータルコストで比較して仕入れ先を選ぶ
使う箱の種類やサイズが絞り込めたら、年間の使用見込み数を提示して、仕入れ先に見積もりを取り直してみましょう。
「一度に沢山注文するから安くしてほしい」「箱の印刷をシンプルなものに変える」など、ちょっとした条件の変更で単価が下がることはよくあります。
また、資材そのものの値段だけでなく、自社までの送料も含めた「トータルコスト」で比較することが大切です。
欠品を防ぐためのルール作り
「箱が足りない！」と焦って割高な資材を緊急で買うのは、一番もったいないコストの漏れです。
発注のタイミングが曖昧になっていないかを確認し、「残り〇箱になったら注文する」といった発注ルールをしっかり決めておきましょう。
万が一の品薄に備えて、普段から予備の仕入れ先を確保しておくことも安定運営の秘訣です。
まとめ
梱包資材のコスト削減は、「箱を適正サイズにする」「緩衝材や宅配袋を活用する」「発注方法を整える」といった具体的な方法を組み合わせることで実現できます。
まずは現状を見える化し、効果が高そうなものから一部の商品で試してみるのが一番の近道です。
資材の価格やトレンドは変わりやすいため、半年に1回ほどのペースで定期的に見直しを行うのがおすすめです。
お客様の「開けやすさ・捨てやすさ」にも気を配りながら、自社にとってベストな梱包方法を見つけていってください！
＜ご注意＞本記事の内容は、執筆時点の情報に基づいています。梱包資材の価格・仕様や各社の提供条件は予告なく変更される場合があります。最新の情報は、必ず資材メーカー・販売サイト・物流事業者等の公式情報をご確認ください。